Emerging Technology研究会とは

◆Emerging　Technology研究会とは？
　本会は、主にインターネットを中心としたハイテク技術の応用と事業化の動向を追いかけている参加型の研究ネットワークです。テーマに応じて適時ゲストをお招きし、ビジネスの現場の最新動向を吸収しつつ、テクノロジートレンドと事業化の動向についてディスカッションを重ねています。

◆参加者の顔ぶれは？
　現役のベンチャーキャピタリスト、大学での情報通信産業の研究者、ハイテク企業の経営企画スタッフ、ベンチャー企業のマネジメントメンバーなど第一線の人材が多数参加されています。

※原則的に実務経験者もしくは同程度の経験を積んでいる方のみを対象としております。

◆活動内容イメージは。
　ちょうどぴったりするものを見つけたので引用させていただきます。ひとつはHBSに留学中の方のBlogから、

一つの国の形は、時間をかけてできてきたものなのだろう。アメリカの政治がどう、アメリカ的な経営システムがどう、と、日本とかかわりが深い分議論は絶えないが、部分でとらえるのではなくて、なぜそういう仕組みなのかわかることが大事なのだろうと思う。だからといって肯定するわけではないが、部分を取り出して議論するのは簡単だが、危険だ。住むとわかるよ、みたいなことをいうつもりはなくて、全体としては結構まともでそれなりによくできた仕組みだという前提で、違いを議論することが大事なんだろうと、中にいると時折思うしだい。

もうひとつは、山形さんの書いた『システムとしての日本企業』の書評から。

終身雇用制は、短期的には合理的でないかもしれない。業績が悪くなったら、さっさと人の首を切って人件費を下げたほうがいいもの。でも働くインセンティブや学習、改善へのインセンティブを考えると、いつクビを切られるかわからないよりは終身雇用のほうが、やる気が起きやすいこともある。たとえば同じ作業をもっと少ない人間でやる方法を思いついたとき、終身雇用でなければ、下手すると人員削減で自分のクビがとぶから黙っとこうという計算が働く。終身雇用なら、そういうコストダウン策を積極的に導入しようと考えるだろう。それに同じ人間が長くいるほうが、企業側も持ち逃げされる心配がないから、研修教育への投資をしやすい。長い目で見れば、すぐにクビを切るよりもそちらのほうが合理的な場合が十分に存在している。専門特化しないのも、不測の事態への柔軟な対応という面でメリットを持つ。日本型のシステムも、合理性に基づく選択なのだ。そしてそれを、この２冊は仮定としてではなく、哲学っぽいお題目にも、文学的レトリックにも頼らず、実証的に、一歩一歩示してくれる。

こういう場所でありたいと思います。

◆参加するには？
　自己紹介と簡単な審査後に参加とさせて頂いております。
　　・所属
　　・専門分野
　　・興味範囲
　　・その他自己紹介
　についておまとめの上、こちらより送付ください。
　　s.watanabes（at）gmail.com

　　※全ての活動の参加には事前に会への登録を頂いています